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マンションが高騰して買えない!いつまで続くのか費用も合わせて解説

マンションの価格が高騰こうとうしている理由や買うときにかかる費用について解説します。

マンションの価格が高くて買えないとき、こんな悩みはありませんか?

  • マンションの価格が買えないほど高騰しているのはどうして?
  • 価格高騰はいつまで続くの?
  • マンションを買うときはどのくらい費用がかかるの?

たしかに、マンションの価格がどうしてこんなに高いのか気になりますよね。

そこでマンションの価格が高騰していることについて、徹底的に調べてみました!

この記事でわかること
  • マンションの価格が高騰している理由は「建築材料費や人件費が上昇している」など4つある
  • 2023年11月現在では、価格高騰がいつまで続くのか見通しがたっていない
  • マンションの価格が「4000万のときは200万程度」「5000万のときは250万程度」の諸費用がかかる

それでは、マンションの価格が買えないほど高騰している理由から解説していきます。

マンション以外にも食材や日用品などの物価が高騰しているので、お金の管理が必要になってきますよね。

そこでお金の管理がしやすくなるこちらの家計管理ケースはいかがですか?

カードやレシート、通帳を入れられるのでひとつ持っておけばとても便利ですよ!

マンションが高騰していて買えない理由

マンションの価格が高騰こうとうしていて買えない…。

マンションを建てるための材料費や人件費が上昇していて、高くなっているそうですよ。

マンションの価格が買えないほど高騰している理由は「建築材料費や人件費の上昇」「地価ちかの上昇」など4つあります。

価格高騰の理由
  • 建築材料費や人件費の上昇
  • 地価の上昇
  • 新築マンションの供給が減少した
  • 海外投資家が購入することで需要が増加

下記でくわしく解説していきますね!

価格高騰の理由1つ目!建築材料費や人件費の上昇

新しくマンションを建てるときの「建築材料費」「人件費」が上昇しており、それにともないマンションの価格が高騰しています。

建物を建てるときに「建築材料費」「人件費」は建築コストに大きく影響します。

「建築材料費」はおよそ10年前から上昇し始め、2015年の1.5倍近く価格が上がっているそうです。

建築関係の知り合いに話を聞くと、建築材料費が高く建築コストが下がらなくて困っていました。

また、「人件費」については人手不足が今後も続くと予想されており、下がる可能性は低いそうですよ。

建築コストがそのままマンションの価格に影響しているのですね。

価格高騰の理由2つ目!地価の上昇

地価(土地の価格)が上昇したことにより、マンションの価格が高騰しています。

国土交通省から発表されている、住宅地における地価の上昇率は下記になります。

  2019年 2020年 2021年 2022年 2023年
全 国 0.6 % 0.8 % -0.4 % 0.5 % 1.4 %
地 方 0.2 % 0.5 % -0.3 % 0.5 % 1.2 %

2021年はコロナの影響で都市けんから地方圏へ移動する方が増えたため、マイナスになったと考えられています。

2022年・2023年と2年連続で地価の上昇率は上がっており、これにともないマンションの価格も高騰しています。

テレワークなどで生活スタイルが多様化し、都市圏だけでなく郊外部も上昇しているそうですよ。

価格高騰の理由3つ目!新築マンションの供給が減少

マンション需要が高いなかで新築マンションの供給数が減っていることも、マンションの価格が高騰している理由のひとつです。

2022年までの新築マンション供給数は、下記になります。

  2020年 2021年 2022年
全 国 59,907戸
(前年増加率: -15.2%)
77,552戸
(前年増加率: 29.5%)
72,967戸
(前年増加率: -5.9%)
首都圏 27,228戸
(前年増加率: -12.8%)
33,636戸
(前年増加率: 23.5%)
29,569戸
(前年増加率: -12.1%)
近畿圏 15,195戸
(前年増加率: -15.8%)
18,951戸
(前年増加率: 24.7%)
17,858戸
(前年増加率: -5.8%)

全国的に供給数が減っていることがわかりますね。

コロナの影響や「建築材料費」「人件費」の上昇で、新築マンションの供給数が減ったと考えられています。

また、新築マンションの供給数が減ったことで中古マンションの需要が高まり、2023年11月現在では中古マンションの値段も上昇しています。

マンションに限らず、ものの「需要」が「供給」を上回ると、価格は上昇していきますよ。

私の家の近くでは大きな新築マンションが続々建つので、「新築マンションがたくさん建つな」と思っていましたが、実は減少していたんですね。

価格高騰の理由4つ目!海外投資家が購入

多くの海外投資家がマンションを購入することで需要が高まり、価格が高騰しています。

円安の影響で日本の不動産価格が安くなったことが影響しています。

コロナの影響で日本に来られなかった海外投資家も、部屋の内見をオンラインで実施し購入したケースも多いそうですよ。

コロナの規制が緩和されて日本に来られるようになったことで、さらに加速したのかもしれませんね。

マンションの価格が買えないほど高騰している理由を解説しましたが、「じゃあいつまで続くの?」と疑問に思いますよね。

次の章では「マンションの価格高騰はいつまで続くのか」について解説しているので、気になっているあなたにはぜひ読んでもらいたい内容です。

また、実際にマンションを買った人の年収や、都内マンション以外の住み方について紹介しているこちらの記事もとても参考になりますよ。

マンション高騰はいつまで続くのか

マンション高騰がいつまで続くのか、2023年11月現在では見通しがたっていません。

しかし、マンションの種類によっては2022年ごろに価格が少し下がった傾向もあるため「ピークは過ぎたのではないか」という意見もありますよ。

国内の景気や世界情勢、新築マンションでの需要と供給のバランスが変動して、価格が下がる可能性も否定できません。

マンション高騰の理由も考えると、まだまだ下がらない可能性もありますね…。

では実際どのくらい価格が上昇しているのか、新築マンションの価格推移を表にまとめました。

  2020年 2021年 2022年 2023年9月まで
首都圏 平均価格 6,083万 6,260万 6,288万 7,836万
㎡単価 92.5万 93.6万 95.1万 118.9万
近畿圏 平均価格 4,181万 4,562万 4,365万 4,696万
㎡単価 69.1万 75.1万 77.4万 78.3万

2022年から2023年9月まででみると、首都圏・近畿圏ともに新築マンションの価格が高騰しているのがわかります。

2023年11月現在もマンション高騰しているので、いつまで続くのか不安になりますね。

「もしかしたら戸建て住宅のほうがいいかも」と思っているあなたは、価格の比較などについて書いているこちらの記事がとても参考になりますよ。

実際にマンションを買うときは、本体価格のほかに保険などの費用がかかります。

次の章では「どんな費用があってどのくらいかかるのか」「いつまでに支払う必要があるのか」について解説していますので、知りたいあなたはぜひチェックしてみてください。

マンションを買うときにかかる費用を解説

初めてマンションを買うんだけど、諸費用ってどのくらいかかるの?

マンションの価格によって変わってきますが、5000万くらいのマンションだと250万程度かかりますよ。

マンションを買うときの諸費用は、マンションの価格が「4000万のときは200万程度」「5000万のときは250万程度」かかります。

マンションの価格によってかかる諸費用が変わってくるので、下記の表で大体の目安を確認してみてください。

マンションの価格 諸費用の目安
3,000万 100~150万
4,000万 120~200万
5,000万 150~250万
6,000万 180~300万
7,000万 210~350万
8,000万 240~400万

マンション価格の大体3~5%程度、諸費用がかかります。

また、諸費用については住宅ローンで取り扱いがない機関もあるのでよく確認しておきましょう。

諸費用については、現金で払えるように準備しておくと安心かもしれませんね。

ではどんな内容の諸費用がかかるのか、次の章で解説します。

諸費用の内容を解説!住宅ローン関係など

マンションを買うときにかかる諸費用の内容は「印紙税」「住宅ローン関係」「登記とうき費用」など8つあります。

諸費用の内容 金 額 支払うタイミング
印紙税 2万程度   ・売買契約時
  ・住宅ローンの契約時
住宅ローン関係
(事務手数料や保証料など)
100万程度 決済・引渡し時
登記費用
(登録免許税など)
40万程度 決済・引渡し時
管理費や修繕積立費 30万程度 決済・引渡し時
申込証拠費 10万程度 購入申込時
保険料
(火災保険など)
場所などによって異なる 購入時(加入時)
引越し費用 20万程度 引越し時
不動産仲介手数料
(中古マンション購入時のみ)
マンション価格の3%+6万+消費税 中古マンション購入時

さらに、消費税やマンション取得による税金などが別途かかります。

マンションを買うときの費用は結構かかりますが、この諸費用を抑える方法が3つあります。

諸費用を抑える方法
  • 火災保険の不要な補償を削る
  • 保険会社の割引制度を利用する
  • 登記を自分自身で行う

火災保険の割引制度は保険会社によって異なるので、どんな制度があるのかを確認しておきましょう。

登記を自分自身で行うと、専門的な知識が必要だったり時間がかかったりするので、初めての方や知識が少ない方は司法書士へ依頼したほうがいいかもしれません。

以前にやったことがある方や勉強や仕事で知識がある方は、自分自身で行うとおよそ10万諸費用を安くできますよ。

初めての方や知識が少ない方は、火災保険の見直しから始めるといいかもしれませんね。

まとめ

  • マンションの価格が買えないほど高騰こうとうしている理由は「建築材料費や人件費の上昇」「地価の上昇」など4つ
  • マンション高騰がいつまで続くのか、2023年11月現在では見通しがたっていない
  • マンションを買うときの諸費用は、マンションの価格が「4000万のときは200万程度」「5000万のときは250万程度」かかる

マンションの価格が買えないほど高騰している理由や、諸費用について解説しました。

価格が高くて買えない状況が早く落ち着いてくれるといいな、と願うばかりですね。

この記事がマンションを買うときの参考になったらうれしいです!

お金の管理にとっても便利なこちらの家計管理ケースはいかがですか?

カードやお金以外にも旅行時の貴重品きちょうひん入れなど、いろいろな使いかたができますよ。

ひとつ持っていれば、活躍すること間違いなしです!



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